総合リハビリテーションセンター みどり病院

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お知らせ

2018.6.26付新潟日報朝刊に認知症疾患医療センター所属 若年性認知症支援コーディネーターが紹介されてます

第19回 日本認知症ケア学会大会が新潟市で開催。
テーマは「あなたの隣にいます―認知症の人もわたしも―」

6月16日、17日の両日に新潟市中央区朱鷺メッセで開催された「第19回 認知症ケア学会大会」の模様が2018年6月26日付の新潟日報朝刊に掲載されました。当日は医療関係者、約3,700人が参加。2日間にわたり幅広い分野の学術発表、意見交換がなされました。

記事では「高齢者の運転免許返納」をテーマにしたシンポジウムについて、「認知症の人と家族のための避難所でのケア」についての発表、若年性認知症の人と家族への支援に関する内容が紹介されております。
記事中、当認知症疾患医療センター所属の若年性認知症支援コーディネーターの発表が紹介されております。

「早い段階での支援により、できる限りの就労継続につながる」
「相談窓口にたどりつけるよう、積極的な周知活動を計っていく必要がある」

記事本文

厚生労働省の2009年調査では、65歳未満で発症する若年性認知症の人は全国で約3万7800人、平均発症年齢は51.3歳だった。新潟市中央区のみどり病院の阿部由美子・若年性認知症支援コーディネーターは本県の現状や切れ目のない支援体制の必要性を訴えた。
国の方針により各都道府県に配置されるコーディネーターは、本県では最多の9人がいる。行政など関係機関との調整役を担うほか、利用できる介護保険サービスの情報提供、本人や家族が交流できる居場所づくりなど、仕事は多岐にわたる。
阿部さんは、本県の若年性認知症は660人と推計されているが、「実際はもっと多い」と指摘。働き盛りで発症する人の多くが退職を余儀なくされているが、「早い段階での支援により、できる限りの就労継続につながる」と強調した。一方で、認知症の診断を受けながらも、どうしていいかわからず、どこの機関にも相談しないケースがあるという。「若年性認知症の人と継続的に関わることで、不安の軽減、本人らしい生活を続けられる。相談窓口にたどりつけるよう、積極的な周知活動を図っていく必要がある」と語った。